トランス脂肪酸はLDLコレステロール（悪玉コレステロール）を増加させ、動脈硬化などの心臓疾患やアトピー性皮膚炎などのアレルギー疾患等の影響まで疑われています。今回の記事は確かに摂り過ぎはいけないが、日本人はそれほど気にすることはない。それより、そのことを気にしすぎたリスクの方が大きいという内容です。
実際に害のあるものを「気にするほどではない」という報告は勇気があると思います。何を信じるべきか難しい時代ですが、何でも”ほどほど”にすれば大丈夫なような気がします。
この記事はこちら（科学無視の「トランス脂肪酸批判」に思わぬ弊害）を引用しています。
2005～06年ごろ、「狂った油」、「食べるプラスチック」などと週刊誌などで大げさに書き立てられた物質があったこと、覚えていますか？
脂質に含まれる脂肪酸の一種、「トランス脂肪酸」です。トランス脂肪酸は、多く食べると狭心症や心筋梗塞など冠動脈疾患のリスクが高まるとされ、海外では食品中に含まれる量の上限値を決めている国があります。一方で、日本では「摂取量が海外ほど多くないとみられる」などとして規制が行われず、市民団体や一部の週刊誌などが強く批判していました。
そして、福島みずほ・社民党党首が2009年9月、内閣府特命担当大臣（消費者及び食品安全・少子化対策・男女共同参画）に就任してすぐ、「食品中の含有量の表示義務化」へ向けた検討を消費者庁に指示したのです。市民団体の一部はやんやの喝采でした。
別の健康リスクもさて、その実態はどうだったのか？ 本当にリスクは高いのか？ 科学的にリスクを検討する「食品安全委員会」がこの3月、リスク評価書をまとめました。その結果、大多数の日本人にとってトランス脂肪酸のリスクは大きくなく、科学を無視したトランス脂肪酸批判が思わぬ弊害、別の健康リスクの増大すら招きかねないことがわかってきたのです。
「食の安全」における政治主導がなにをもたらすのかを浮き彫りにする事例です。解説しましょう。
脂質に含まれる脂肪酸は、二重結合の有無によって飽和脂肪酸と不飽和脂肪酸に分けられます。不飽和脂肪酸のうち、水素の結び付き方が互い違いになっているものを「トランス型」と呼び、この型を持っている多種類の脂肪酸を総称して「トランス脂肪酸」と呼んでいます。
脂肪酸の化学構造式。トランス型は、二重結合における水素（H）の位置が互い違いになっており、シス型は同じ側にある。トランス型の二重結合をもつものを「トランス脂肪酸」と総称しており、多くの種類がある。
反すう動物（牛や羊など）の肉や乳などにも含まれますが、多くは植物油を加工する工程でできます。特に、植物油に水素を添加して硬化（固形化）し、マーガリンやショートニングなどにする時に比較的多くできます。これらはパンや菓子等の加工食品に多く使われるため、摂取量の増加につながります。
トランス脂肪酸は悪玉コレステロールと呼ばれるLDLコレステロールを増やし善玉コレステロールとされるHDLコレステロールを減らして、心血管系疾患の一つ、冠動脈疾患のリスクを上げると指摘されています。欧米では冠動脈疾患の患者が多く、トランス脂肪酸も注目を集めました。世界保健機関（WHO）は2003年、「トランス脂肪酸量は総エネルギー摂取量の1％未満とすべき」と勧告しています。表示を義務化した国もあり特に、06年に米国ニューヨーク市がレストランでのトランス脂肪酸禁止を通告して、日本でも広く知られるようになりました。
「欧米では規制されているのに」その頃から、「狂った油」、「食べるプラスチック」などと呼ばれ、「欧米では規制されているのに、日本ではなにも行われていないなんて。企業の圧力に国が屈しているのだ」という、お定まりの国と企業批判のストーリーに。
でも、食べ物、食品成分のリスクは、それをどの程度食べているか、という「量」によって、大きく変わってきます。これまでの栄養調査などから、日本人の米を中心とする食生活では、トランス脂肪酸の摂取量はそれほど多くはないのでは、と推定されていました。そもそも、日本ではがんや糖尿病、高血圧などのほかの病気に比べて冠動脈疾患が多いわけではないのです。
食品の安全の問題は数多くありますから、優先順位をつけて対策を講じる必要があります。トランス脂肪酸は優先順位が低いとみなされ、含有量を食品へ表示することは、日本では義務化されませんでした。表示が義務化されると、企業は食品中の含有量を測定したり、パッケージを変えたり、コストがかかります。そこまでやるほど、日本人にとっては深刻な問題ではない、という判断だったわけです。消費者庁は2009年2月、「トランス脂肪酸の情報開示に関する指針」を公表し、事業者に自主的な表示を促すに留めました。
当然、市民団体の一部のトランス脂肪酸批判は止みません。表示義務化はとりあえず先送りされたものの、リスクの科学的な検討が十分に尽くされたわけではなく、不安は解消されないままでした。流通企業は、メーカーに低減を求め、2010年年末には、流通大手一社が「トランス脂肪酸を含む食品は店に置かない」とまで言いだしたと報道され、混乱が続いたのです。
しかし、食品安全委員会が2010年から、調査研究も行って検討して来た「リスク評価書」がやっと今年3月、まとまりました。食品安全委員会は、農水省や消費者庁などのリスク管理機関とは一線を画し、政治家の圧力とも関係がなく、あくまでも科学の観点から分析する役回りです。
そして、純粋に科学的な観点から検討した結果、意外なことがわかってきました。
食品安全委員会が03～07年度国民栄養・健康調査のデータなどを基に推定した結果では、日本人のトランス脂肪酸摂取量の平均値は、男性で総エネルギー摂取量の0.30％、女性で0.33％。WHOの目標値である1％を大きく下回っています。また、95パーセンタイル値（トランス脂肪酸の摂取量を多い人から少ない人まで順に並べた時に多い方から上位5％の位置にある人の数値）は男性で0.70％、女性で0.75％。そのため、食品安全委員会は「日本人の大多数が WHO の勧告(目標)基準であるエネルギー 比 1%未満であり、また、健康への影響を評価できるレベルを下回っていることから、通常の食生活では健康への影響は小さいと考えられる」と結論づけています。
これなら安心。ところが、その影で、トランス脂肪酸ではなく飽和脂肪酸の問題が浮上していることがわかってきたのです。飽和脂肪酸の摂り過ぎも、冠動脈疾患のリスク増加につながるとされています。そして、トランス脂肪酸の低減努力が逆に、飽和脂肪酸の摂取量増加につながっている恐れが示されたのです。
「リスクトレードオフ」が現実に
トランス脂肪酸含有量の低減幅が大きい。その代わり、飽和脂肪酸の含有量が大きく増加している（調査対象の銘柄は、2006年度と2010年度で一部は同一だが、違うものも含まれている）食品安全委員会はマーガリンやショートニングなど個別の市販食品に含まれるトランス脂肪酸と飽和脂肪酸の量を2006年度と10年度、調査しました。トランス脂肪酸の含有量は、一般用も業務用も大きく低減されています。しかし、その代わりに飽和脂肪酸の含有量が急増していることが明白です。
トランス脂肪酸を減らそうとメーカーが原料を変えたり製法を変更したりすると、飽和脂肪酸の含有量が増えるという「トレードオフ」が起きるのではないか、という懸念は以前から、指摘されてきました。それが、実際に起きているようです。
製品のデータ推移から考えて、トランス脂肪酸の摂取量は、先ほど説明した03〜07年度国民栄養・健康調査などを基にした数値よりもさらに、減少している可能性が高いでしょう。
一方、食品安全委員会が、同じ調査などを基に推定した飽和脂肪酸の摂取量は、女性の中央値が20～29 歳で総エネルギー摂取量の7.4%、30～39 歳で7.3%でした。飽和脂肪酸は、「日本人の食事摂取基準(2010 年版)」で目標量が設定されており、 18 歳以上でエネルギー比 4.5～7.0%となっています。女性の20～39歳の半数以上が目標量の上限値を上回っています。
製品調査で、06年度に比べて10年度の製品で飽和脂肪酸が急増している、という結果を考え合わせると、飽和脂肪酸の実際の摂取量はこの数年でさらに、増加している可能性があります。さて、日本人の飽和脂肪酸摂取量は現在、どの程度の高さでしょうか？
バランスのよい食生活が重要企業は、食品安全委員会の出したリスク評価書におおいに戸惑いました。しかし、多くの企業が、トランス脂肪酸を低減し、多くても少なくてもよくない飽和脂肪酸については適切な含有量になるように、改善努力を続けています。
特定のものだけを火祭りに上げる市民団体や政治家の手法では、食の安全、健康は守れないことを、トランス脂肪酸と飽和脂肪酸の例は示しています。それに、「海外では規制されているのに、日本は野放し」という聞き慣れたフレーズの危うさも、明らかにされました。
でも、同じような論法がそこかしこにあると思いませんか？ 政治家の中には未だに、トランス脂肪酸の表示義務化にご執心の人もいます。単純な話にはワナがある。そんな警戒感は、常に持ち続けるべきでしょう。
もう一つ。食生活が乱れ、油ものたっぷり、お菓子パクパク、という生活を送っていたら、トランス脂肪酸も飽和脂肪酸も、摂取量が跳ね上がります。冠動脈疾患もですが、肥満による生活習慣病、がんリスクの上昇なども招きます。
トランス脂肪酸を注意する前に、適切な量を食べ、栄養バランスに気を配るのが先決。食生活全体に関心を持ち適度においしく食べて、健康な毎日を！
引用：WEDGE（2012/06/1）
http://wedge.ismedia.jp/articles/-/1932